アットホームがまとめた2018年の「新築戸建価格」動向（首都圏）によると、戸建住宅の成約価格は1戸当たり3476万円で前年比1.5％の上昇、6年連続でアップしました。

この調査は同社の情報ネットワークに登録され成約となった1都3県の価格を分析したものです。

成約価格を月ごとにみると、これまで最高だった2009年1月の価格を５月（3,568万円）に初めて更新するとともに、11月（3,598万円）には再度更新するなど、上昇が目立ちます。

エリア別にみると、前年マイナスだった東京23区、埼玉県、千葉県が上昇に転じており、再び前エリアでプラスとなっています。

また、価格帯別に見ると、東京23区では平均価格が唯一5,000万円を超えて、同価格帯以上の割合は43.6％と4割強にのぼっています。23区以外の全てのエリアでも3,000万円台の価格帯が増えています。これに対し2,000万円未満、2,000万円台の物件は全エリアで減少し、上の価格帯にシフトしている様子がうかがえます。

なお、成約価格3,476万円は、登録価格3,563万円に対し、2.4％のダウンでした。

成約物件の敷地面積は首都圏全体が121.86㎡で前年比0.2％縮小、千葉以外は小さくなりました。また、建物面積は平均98.5㎡で同0.7％の縮小、全てのエリアで小さくなっています。